2022/08/08
終戦から70年以上が経過した。慶應義塾大学法学部教授の細谷雄一氏は、先の戦争を「主体的に総括し、それを世界史の中に埋め込むことが重要だ」と語る。自国の戦争を、世界史として捉えなおす重要性について論考する。
※本稿は『Voice』2022年9⽉号より一部抜粋・編集したものです。
「先の大戦」とは何か
戦争が終わって70年以上が経過した現在においても、日本においてこの戦争をどのように論じ、どのような性質であったかを位置づけるのは容易ではない。
そもそもこの戦争の呼称さえも定まっていない。「大東亜戦争」から、「太平洋戦争」へ、そして「日米戦争」や「アジア太平洋戦争」と、さまざまな呼称が存在する。
いずれの呼称を用いても、日本国民の間でコンセンサスを得られるようなものはない。したがって日本の首相や明仁天皇（現在の上皇）は、「先の戦争」や「先の大戦」という呼称を用いて、歴史を語っている。
だが、日本史や世界史を論じるうえで「先の大戦」という呼称はいかにも都合が悪い。それは国際的に通用する呼称ではないからだ。
昨年に刊行された『決定版 大東亜戦争（上・下）』（新潮新書）は、波多野澄雄・筑波大学名誉教授（内閣府アジア歴史資料センター長）のほか、赤木完爾・慶應義塾大学名誉教授、川島真・東京大学教授、戸部良一・国際日本文化研究センター名誉教授、庄司潤一郎・防衛研究所研究幹事（現・主任研究官）というこの分野の最高峰の歴史家に加えて、松元崇・元内閣府事務次官と兼原信克元内閣官房副長官補という実務家が、「先の大戦」を多角的に検討している。そしてそこではあえて、「大東亜戦争」という呼称を用いている。
この本の「はじめに」のなかで、波多野教授は「なぜ、『大東亜戦争』なのか」を説明する。波多野教授は「先の大戦」が本質的に「複合戦争」であることを重視する。
そして、「『先の大戦』は、評価を急ぐより、『大東亜戦争』がカバーした幅広い領域における多様な営みや、その奥深さや豊かさを理解することが必要ではなかろうか」と論じている。
波多野教授は、「大東亜戦争」が「西欧の植民地支配の是非を死活的な争点として戦争に突入したのではなかった」と喝破して、そのような帝国日本が掲げた「戦争目的」の問題性を抽出する。
このように、波多野教授は、戦前日本の軍が説明したような「東亜解放」の論理を擁護するためにこの呼称を用いているわけではないことがわかる。
むしろ波多野教授は、戦後日本の知識人である竹内好の言葉を参照しながら、「大東亜戦争には固有な性格があった」として、「日本人がアジアを主体的に考え、アジアの運命の打開を、自分の責任でアジアを変えようとした」ことに注目する。
すなわち、戦後の日本人は、そのように「アジアを主体的に考える」ことを回避してきたのであり、それを自らの意思で総括する作業を怠ってきたのだろう。
「複合戦争としての『先の大戦』は、朝鮮や台湾を含む帝国圏の全般に及んだ」ことに波多野教授が注目しているように、我々はそのような「複合的」な「帝国日本」の戦争という視野から、「先の大戦」を自らの責任で、主体性をもって、総括することが求められているのだろう。
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